情報の公表

いずれの課程も到達目標はCEFR B2レベルです。進学塾は認定対象外の課程であり、上記には含まれません。

科目ごとの到達目標・学習内容・学習方法・使用教材を、課程別・レベル別にすべて掲載しています。

納付金合計は、入学検定料・入学金・授業料・施設費・設備費・教材費・保険料・健康管理費等を含む修業期間全体の合計額です。内訳と納入時期は募集要項をご確認ください。学生寮の費用は含まれません。

在籍生徒数は定期的に更新します。

2026年10月1日施行。

自己点検及び評価は、設置代表者を委員長とする点検評価委員会が毎年5月から6月頃に実施し、6月頃に結果を取りまとめて本ページで公表します。評価の項目は、目的及び目標の達成状況、教員及び職員の組織運営、施設及び設備、日本語教育課程の編成及び実施、卒業の認定及び学習の成果、生徒への学習上及び生活上の支援、教育活動等の改善を継続的に行う仕組み、財務の8項目です。第三者評価は実施していません。

本学院は2026年10月1日に認定日本語教育機関となりました。認定法にもとづく最初の自己点検及び評価は2027年5月から6月頃に実施し、結果を本ページに掲載します。それまでの法務省告示基準にもとづく自己点検・評価は、下記に記録として残しています。

学期ごとに全クラスで行っている無記名の授業評価アンケートの結果です。認定法にもとづく自己点検及び評価とは別に、教育の質を学生の評価で確かめる仕組みとして公表しています。

本学院は認定日本語教育機関となる前、法務省告示機関として日本語教育機関の告示基準にもとづき次の書類を公表していました。その期間の記録として掲載しています。現在の公表は上記の認定法にもとづくものです。