情報の公表

いずれの課程も到達目標はCEFR B2レベルです。進学塾は認定対象外の課程であり、上記には含まれません。

科目ごとの到達目標・学習内容・学習方法・使用教材を、課程別・レベル別にすべて掲載しています。

納付金合計は、入学検定料・入学金・授業料・施設費・設備費・教材費・保険料・健康管理費等を含む修業期間全体の合計額です。内訳と納入時期は募集要項をご確認ください。学生寮の費用は含まれません。

在籍生徒数は定期的に更新します。

2026年10月1日施行。

自己点検及び評価は、設置代表者を委員長とする点検評価委員会が毎年5月から6月頃に実施し、6月頃に結果を取りまとめて本ページで公表します。評価の項目は、目的及び目標の達成状況、教員及び職員の組織運営、施設及び設備、日本語教育課程の編成及び実施、卒業の認定及び学習の成果、生徒への学習上及び生活上の支援、教育活動等の改善を継続的に行う仕組み、財務の8項目です。第三者評価は実施していません。

本学院が認定日本語教育機関となるのは2026年10月1日のため、認定法にもとづく最初の自己点検及び評価は2027年5月から6月頃に実施し、結果を本ページに掲載します。なお、法務省告示基準にもとづく自己点検・評価は下記のとおり公表しています。

学期ごとに全クラスで行っている無記名の授業評価アンケートの結果です。認定法にもとづく自己点検及び評価とは別に、教育の質を学生の評価で確かめる仕組みとして公表しています。

本学院は法務省告示機関でもあり、日本語教育機関の告示基準にもとづき次の書類を公表しています。上記の認定法にもとづく公表事項とは根拠法令が異なります。